アブセンティーズムとは?測り方・プレゼンティーズムとの違いと対策

体調不良による急な欠勤、メンタル不調による長期の休職、がんの治療のための通院。従業員が健康上の理由で仕事を休むと、本人の不安はもちろん、周囲の業務の再配分や代替要員の確保など、職場にも負担が生じます。人事・総務の担当者にとって、こうした休みの実態をどう把握し、どう予防するかは悩ましいテーマではないでしょうか。

健康経営では、病気やけがで仕事を休むことによる損失をアブセンティーズムと呼び、プレゼンティーズムと並ぶ生産性の指標として扱います。ただ、欠勤や休職のデータは人事や産業保健など社内の複数の部署に散らばっていることもあり、何をもってアブセンティーズムとするかを決めないまま集計すると、年ごとの比較もできません。

この記事では、アブセンティーズムの定義と測り方、プレゼンティーズムとの関係、公的な統計から見える主な原因、そして企業ができる対策を、2026年11月時点の情報で解説します。

この記事でわかること

  • アブセンティーズムの定義とプレゼンティーズムとの関係
  • 病気休業日数など代表的な測り方と集計の注意点
  • 統計から見える主な原因と、企業ができる対策

アブセンティーズムとは?定義と含まれる範囲

アブセンティーズム(absenteeism)は、健康上の問題によって仕事を休むこと、またそれによって生じる損失を指します。健康経営優良法人認定事務局の「健康経営ガイドブック」では、健康問題による仕事の欠勤(病欠)と説明されています。行政や認定制度の資料では「アブセンティーイズム」と表記されることもあります。

健康経営の文脈で「休み」として数える範囲には、次のようなものがあります。

  • 病気やけがによる遅刻・早退
  • 有給休暇を使った病欠
  • 有給休暇を使い切った後の欠勤
  • 一定期間以上の疾病休業(休職)

どこまでを含めるかは企業ごとに異なりますが、大切なのは自社の定義を決めて文書に残し、毎年同じ定義で集計することです。令和8年度の健康経営度調査でも、アブセンティーイズムを「傷病による欠勤」と位置づけたうえで、測定方法と実績値をあわせて回答する形になっています。

プレゼンティーズムとの違いと関係

アブセンティーズムとよく対で使われるのがプレゼンティーズムです。プレゼンティーズムは出勤しているものの健康上の問題で本来の力を発揮できない状態で、勤怠データには表れません。一方、アブセンティーズムは勤怠や人事のデータに表れるため、比較的把握しやすいのが特徴です。

健康経営ガイドブックで紹介されている分析(3組織・3,429件)では、健康関連の総コストのうちアブセンティーイズムは約5%、相対的プレゼンティーイズムは約78%でした。金額の総額で見るとプレゼンティーズムの比重が大きいことが分かります。ただし、長期の休職は1件あたりの影響が大きく、本人の生活やキャリア、職場の人員計画に直結します。比重が小さいからといって軽視してよい指標ではありません。

両者は性質も異なります。中小企業6事業所の従業員を対象とした厚生労働科学研究の調査では、アブセンティーイズムは健康リスクがあるレベルを超えると一気に高まり、プレゼンティーイズムはリスクが高まるにつれて徐々に増える傾向が示されました。対象が限られた調査ではありますが、アブセンティーズムには重症化を防ぐハイリスク者への対応が、プレゼンティーズムには職場全体への働きかけが重要になりやすい、という役割分担を考えるヒントになります。プレゼンティーズムの詳細はプレゼンティーズムとは?意味・測定方法と損失を減らす対策をご覧ください。

アブセンティーズムの測り方

健康経営ガイドブックでは、アブセンティーズムの把握方法として次の3つを示しています。企業によって休暇や休職の扱いが異なるため、統一された方法で把握するのが難しく、実施しやすい方法を選ぶ前提になっています。

方法内容長所注意点
従業員アンケート「昨年1年間に、自分の病気で何日仕事を休んだか」を自己申告してもらう有給休暇を使った病欠も把握できる回収率が低いと欠損が多くなる
人事情報:欠勤・休職日数有給休暇取得後の欠勤や休職の日数を代替指標として使う社内データなので欠損がない有給休暇での病欠が含まれず、過小評価になりやすい
人事情報:疾病休業者数・日数有給休暇を除き暦30日以上の疾病休業者について、開始日・終了日・疾病区分(メンタルヘルス疾患か否か)を把握する長期休業の実態と推移が分かる短期の病欠は把握できない

令和8年度の健康経営度調査票でも、アブセンティーイズムの測定方法として、病気による休暇取得(遅刻早退を含む)の日数を従業員アンケートで聞く、病気による欠勤の日数を把握する、病気による休職の日数を把握する、疾病ごとの休職・一定期間以上の欠勤者数を集計する、といった選択肢が並んでいます。複数の方法を組み合わせて回答することもできます。

実際に集計するときは、次の点を最初に決めておくと、後から比較しやすくなります。

  • 指標の形:1人あたりの平均病欠日数、疾病休業者の割合、休業日数の合計など
  • 期間と対象:事業年度単位か、正社員だけか、契約社員やパートタイマーも含めるか
  • 区分:メンタルヘルス疾患とそれ以外を分けるか、新規発生と継続中を分けるか
  • 取り扱い:病名などの健康情報を誰がどこまで扱うか

経営層に説明するために金額へ換算する場合、健康経営ガイドブックでは、アブセンティーズムの日数に総報酬日額を掛ける方法が例示されています。あくまで推計であり、代替要員の確保や周囲の残業など、間接的な影響までは表れない点に注意が必要です。

休職者の情報は、人事と産業保健スタッフで「何を、誰が、どこまで見るか」を最初に決めておくと、集計もプライバシーへの配慮もぐっと進めやすくなります。

統計から見るアブセンティーズムの主な原因

自社の傾向を読み解くうえで、公的な統計も参考になります。常用労働者10人以上の民営事業所を対象とした厚生労働省の「令和7(2025)年 労働安全衛生調査(実態調査)」によると、過去1年間(2024年11月1日から2025年10月31日まで)にメンタルヘルス不調により連続1か月以上休業した労働者、または退職した労働者がいた事業所の割合は13.5%でした。このうち連続1か月以上休業した労働者がいた事業所は10.8%です。事業所規模が大きいほど割合は高く、1,000人以上の事業所では92.9%にのぼりました。

病気やけがで仕事を休み、給与を受けられないときに健康保険から支給される傷病手当金のデータからも、休業の原因が見えてきます。全国健康保険協会(協会けんぽ)の「現金給付受給者状況調査(令和7年度)」で、2025年10月の傷病手当金の受給件数を傷病別に見ると、次のとおりです。

傷病の分類件数の構成割合
精神及び行動の障害41.27%
新生物(がんなど)14.18%
筋骨格系及び結合組織の疾患8.86%
循環器系の疾患7.28%
損傷、中毒及びその他の外因の影響6.48%

精神及び行動の障害、つまりメンタルヘルス不調が4割を超えて最も多く、同調査では、新型コロナウイルス感染症の影響が大きかった2022年を除くと、その構成割合は増加していると分析されています。次いで、がんなどの新生物、腰痛などを含む筋骨格系の疾患、生活習慣病と関わりの深い循環器系の疾患が続きます。

これらの統計から、アブセンティーズム対策の柱は、メンタルヘルス対策、がんなどの治療と仕事の両立、筋骨格系の不調の予防、生活習慣病の重症化予防の4つと考えることができます。自社の休業データを同じ区分で整理すると、どこに重点を置くべきかが見えやすくなります。

アブセンティーズムを減らすための対策

アブセンティーズム対策は「休ませない」ことではなく、病気の発生と重症化を防ぎ、休んだ人が無理なく戻れるようにすることです。予防から復職までを段階に分けて考えると、施策の抜けや漏れに気づきやすくなります。

1. 病気の発生と重症化を防ぐ

健康診断の結果にもとづく受診勧奨や保健指導で、生活習慣病の重症化を防ぎます。要再検査・要精密検査となった人が実際に受診したかを確認する仕組みは、ハイリスク者への対応として効果を確かめやすい取り組みです。メンタルヘルスについては、ストレスチェックの集団分析を職場環境の改善につなげ、長時間労働の抑制にも取り組みます。ストレスチェック制度の全体像はストレスチェック制度とは?で解説しています。

2. 早めの相談と対応につなげる

不調に早い段階で気づき、相談につなげることは、悪化を防ぐうえで大切です。社内外の相談窓口を周知し、管理職がいつもと違う部下の様子に気づいて声をかけられるよう、ラインケアの研修を行います。産業医や保健師など産業保健スタッフにつなぐ流れを決めておくことも大切です。

3. 治療と仕事の両立を支援する

改正労働施策総合推進法により、2026年4月1日から、職場における治療と就業の両立支援の取り組みが事業主の努力義務になりました。厚生労働省の「治療と就業の両立支援指針」では、反復・継続した治療が必要と医師が判断した病気を抱える労働者を対象に、事業主による方針の表明、研修などによる意識啓発、相談窓口の明確化と社内の支援体制の整備といった環境づくりが示されています。あわせて、時間単位の年次有給休暇や傷病休暇などの休暇制度、時差出勤や短時間勤務、在宅勤務、試し出勤などの勤務制度を、事業場の実情に応じて導入することが望ましいとされています。指針の概要では、こうした両立支援は労働者の健康確保と就業継続に加え、人材の定着や生産性の向上にもつながると説明されています。

4. 復職を支援し、再発を防ぐ

休職した従業員が職場に戻る際は、主治医や産業医の意見を踏まえて段階的に業務を戻し、復職後もしばらくは面談で状況を確認します。復職支援の具体的な手順はメンタル不調による休職と復職支援で紹介しています。

いずれの段階でも、欠勤の数字を減らすこと自体を目標にしないことが重要です。健康経営ガイドブックも、アブセンティーズムを減らすために傷病を隠して必要な治療や療養を受けない(受けさせない)ことは、傷病の悪化や回復の遅れを招き、プレゼンティーズムの悪化にもつながると指摘しています。

まとめ

アブセンティーズムは、病気やけがで仕事を休むことによる損失です。従業員アンケート、欠勤・休職日数、暦30日以上の疾病休業者数といった方法で把握できますが、それぞれに長所と短所があるため、定義を決めて毎年同じ方法で集計することが出発点になります。

公的な統計では、メンタルヘルス不調による休業が多く、がんや筋骨格系の疾患、循環器系の疾患が続きます。予防、早めの相談、治療と仕事の両立支援、復職支援を段階的に整えることが、休む人を責めずに休業を減らす近道です。

予防の取り組みを支える仕組みづくりには、法人向けの健康経営支援サービスBeatfit for Bizも活用できます。従業員は睡眠や瞑想、ストレッチ、ウォーキングなどの音声ガイドのケアメニューで日々のセルフケアに取り組め、管理者は専用ダッシュボードで利用状況を確認できます。予防の施策を考える際の選択肢の一つとしてご検討ください。

よくあるご質問

  • アブセンティーズムとは何ですか?
    病気やけがなど健康上の問題で仕事を休むこと、またそれによって生じる損失を指します。健康経営では、病気による欠勤や休職の日数、一定期間以上の疾病休業者数などで把握し、プレゼンティーズムと並ぶ生産性の指標として扱われています。
  • アブセンティーズムはどうやって測りますか?
    主な方法は、従業員アンケートで病気により休んだ日数を尋ねる方法、人事データの欠勤・休職日数を使う方法、暦30日以上の疾病休業者の人数や日数を集計する方法の3つです。それぞれに長所と短所があるため、自社で定義を決め、毎年同じ方法で集計することが大切です。
  • 有給休暇で休んだ日はアブセンティーズムに含めますか?
    考え方としては含めるのが自然ですが、有給休暇の取得理由まで把握している企業は少なく、人事データだけでは病気による休みを過小評価しがちです。病気で休んだ日数を従業員アンケートで尋ねる方法を併用すると、有給休暇を使った病欠も含めて把握しやすくなります。
  • アブセンティーズムを減らすために欠勤を控えるよう求めてもよいですか?
    欠勤の数字を減らすこと自体を目的にするのは避けるべきです。不調を隠して働くよう仕向けると、病気の悪化や回復の遅れを招き、プレゼンティーズムの悪化にもつながります。病気の予防と早めの相談、治療と仕事の両立支援を進めることが本質的な対策です。

参考資料・出典

※記事の内容は公開日(更新日)時点の情報です。制度の詳細は各出典元の最新情報をご確認ください。
※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

健康経営銘柄・健康経営優良法人含む
数多くの企業で採用されています

Beatfit for Biz資料請求・無料デモ