睡眠と生産性の関係とは?企業ができる従業員の睡眠改善の取り組み
「午後になると集中力が続かない」「会議中に眠気をこらえている社員がいる」。こうした職場の様子の裏には、睡眠の問題が隠れていることがあります。睡眠は個人の生活の領域と考えられがちですが、働き方や職場環境とも深く関わっています。
厚生労働省の検討会が2024年2月にまとめた「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人、こども、高齢者それぞれの睡眠の推奨事項を示しています。ガイドでは、良い睡眠は心身の健康の維持に重要であるだけでなく、眠気や疲労が原因の事故やけがのリスク低減にも役立つとされています。
この記事では、睡眠と仕事のパフォーマンスの関係、睡眠ガイド2023の推奨内容、労働時間や交替制勤務と睡眠の関係を整理したうえで、企業ができる睡眠改善の取り組みを解説します。

この記事でわかること
- 睡眠ガイド2023が示す成人・高齢者・こどもの推奨
- 労働時間や交替制勤務と睡眠、仕事のパフォーマンスの関係
- 睡眠教育や勤務間インターバルなど企業ができる取り組み
睡眠と生産性はどう関係するのか
睡眠ガイド2023によると、良い睡眠は、脳・心血管、代謝、内分泌、免疫、認知機能、精神的な健康の増進・維持に重要です。睡眠が悪化すると、さまざまな病気の発症リスクが高まることが報告されています。
仕事の面では、睡眠の問題は日中の眠気や集中力の低下として表れます。たとえばガイドでは、不眠症について、倦怠感や集中力の低下、日中の眠気、仕事の効率の低下などの支障を来す病気だと説明しています。出勤していても心身の不調で本来の力を発揮できない「プレゼンティーズム」を考えるうえでも、睡眠は見過ごせないテーマです。プレゼンティーズムについてはプレゼンティーズムとはの記事で詳しく解説しています。
また、ガイドでは睡眠の「量」だけでなく「質」も重視しています。質を表す指標とされるのが、睡眠で休養がとれている感覚を指す「睡眠休養感」です。睡眠休養感は、睡眠不足だけでなく、仕事などによる日中のストレス、就寝直前の夕食や朝食抜きといった食習慣の乱れ、運動不足などの影響を受けるとされており、睡眠で休養がとれている人の割合は年々減少傾向にあると指摘されています。
健康づくりのための睡眠ガイド2023の推奨内容
睡眠ガイド2023は、ライフステージごとに推奨事項を示しています。必要な睡眠時間は個人差が大きく、年齢によっても変化するため、ガイドでは個人の状況を踏まえて可能なものから取り組むことが必要だとしています。
| 対象 | 主な推奨事項 |
|---|---|
| 成人 | 適正な睡眠時間には個人差があるが、6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保する。食生活や運動等の生活習慣、寝室の睡眠環境等を見直して睡眠休養感を高める。睡眠の不調や睡眠休養感の低下がある場合は、生活習慣等の改善を図るとともに、病気が潜んでいる可能性にも留意する |
| こども | 小学生は9〜12時間、中学・高校生は8〜10時間を参考に睡眠時間を確保する。朝は太陽の光を浴びて朝食をしっかり摂り、日中は運動をして、夜ふかしの習慣化を避ける |
| 高齢者 | 長い床上時間は健康リスクとなるため、床上時間が8時間以上にならないことを目安に必要な睡眠時間を確保する。生活習慣や睡眠環境を見直して睡眠休養感を高める。日中の長時間の昼寝は避け、活動的に過ごす |
ガイドでは、夜間に実際に眠ることのできる時間は加齢とともに短くなり、成人後はおおよそ20年ごとに30分程度の割合で減っていくという研究も紹介されています。若手社員とシニア社員とで、睡眠について意識してほしいポイントは異なります。高年齢の従業員には、長く床にいることよりも日中に活動的に過ごすことを伝えるなど、年代に合わせた情報提供が有効です。
睡眠不足と仕事のパフォーマンス
労働時間が長いほど睡眠は短くなる
睡眠ガイド2023のコラムでは、労働者が適正な睡眠時間を確保するうえで重要なのは労働時間との関係だとしています。国内の調査研究では、1日の労働時間が7時間以上9時間未満の人と比べ、9時間以上働く男性は睡眠時間が6時間未満になるリスクが2.76倍、11時間以上では8.62倍に増加したことが報告されています。女性でも、9時間以上で2.71倍、11時間以上で5.59倍でした。睡眠時間を確保するには、長時間労働の是正など労働時間の管理が重要だとされています。
寝だめでは取り戻せない
平日の睡眠不足を休日に長く眠って取り戻そうとする「寝だめ」について、ガイドは実際には眠りをためることはできないとしています。休日の寝だめでは平日の日中の眠気は完全には解消できず、メリットは極めて限定的との報告もあります。毎週末に体内時計がずれる状態は「社会的時差ボケ」とも呼ばれ、健康への悪影響が指摘されています。
交替制勤務と睡眠
日ごとや一定の期間ごとに勤務時間帯が変わる交替制勤務は、体内時計に負担がかかる働き方です。ガイドでは、交替制勤務は不眠や眠気、睡眠休養感の低下とともに、仕事の効率の低下や勤務中・通勤中の事故やけがとの関連が報告されているとしています。夜勤中の仮眠は仕事の効率を改善させることがわかっており、夜勤中に適切に仮眠がとれるよう、休養時間の確保や静かで快適に休養できる場所の整備を検討することが望まれるとされています。
企業ができる睡眠改善の取り組み
睡眠は個人の生活に深く関わるため、企業が直接コントロールすることはできません。それでも、知識を届けること、眠れる時間を確保できる働き方を整えること、職場の環境を工夫することで、従業員の睡眠を後押しできます。
睡眠に関する教育と情報提供
まずは正しい知識を届けることが基本です。睡眠ガイド2023は、生活指導の実施者や職場の管理者なども活用することを想定してつくられています。ガイドの要点をまとめた一般向けの「Good Sleepガイド」や、こころの耳のeラーニング「15分でわかる働く人の睡眠と健康」などの公的な教材を使えば、研修や社内報で取り上げやすくなります。
伝えたい内容の例としては、日中にできるだけ日光を浴びると体内時計が整い寝つきやすくなること、寝室にスマートフォンやタブレット端末を持ち込まずできるだけ暗くして寝ること、就寝の1〜2時間前の入浴で寝つきやすくなること、適度な運動習慣が良質な睡眠に役立つこと、などがガイドで示されています。
勤務間インターバル制度と労働時間の管理
勤務間インターバル制度とは、1日の勤務終了後から翌日の出社までの間に、一定時間以上の休息時間を設ける制度です。働き方改革関連法により労働時間等設定改善法が改正され、2019年4月から事業主の努力義務とされています。休息時間の長さは法律で決められておらず、労使で話し合って定めます。
睡眠ガイド2023でも、国内の労働者を対象とした調査で、インターバル時間が12時間未満の人は睡眠休養感の欠如や疲労感の増加、ストレスをより感じていることが報告されていると紹介されています。そのうえで、勤務間インターバルを活用するとともに、睡眠をとる時刻帯が日によって大きくずれないような工夫も取り入れることが望ましいとしています。導入事例は厚生労働省の働き方・休み方改善ポータルサイトで、就業規則の規定例は東京労働局のページなどで確認できます。
光環境や休憩・仮眠のしやすさ
日中に光を多く浴びることは、夜の寝つきを助けるとされています。昼休みに屋外を歩くことを勧める、窓からの自然光を取り入れやすい席の配置にするといった工夫は、取り入れやすい一歩です。夜勤や交替制勤務のある職場では、仮眠をとれる静かな休憩場所の整備が検討の対象になります。
相談と受診につなぐ
ガイドでは、睡眠の不調や睡眠休養感の低下が長く続く場合、背景に睡眠障害が潜んでいることがあるとしています。睡眠時無呼吸のように、日中の眠気以外の自覚症状に乏しい病気もあります。眠れない状態や強い眠気が続く従業員には、自己判断で済ませず、産業医や保健師、医療機関に相談するよう勧められる体制をつくっておくことが大切です。会社が病気かどうかを判断するのではなく、相談先につなぐことが役割です。
睡眠の取り組みを進めるときの注意点
睡眠の施策を進めるうえでは、いくつか注意したい点があります。第一に、睡眠時間や睡眠の質は個人の健康情報であり、本人の同意なく集めたり、評価に結びつけたりしないことです。第二に、「6時間以上」などの目安を一律の基準として押し付けないことです。ガイド自体が、個人差を踏まえ可能なものから取り組むことを前提としています。
第三に、睡眠を個人の努力の問題だけにしないことです。長時間労働や深夜のメール対応が常態化している職場では、教育だけで睡眠を改善するのは難しくなります。働き方の見直しとセットで進めることで、施策の効果が出やすくなります。従業員アンケートで睡眠休養感を尋ね、施策の前後で変化を見るといった振り返りも、次の打ち手を考える材料になります。睡眠以外も含めた健康施策の選び方は、健康経営の施策例の記事も参考にしてください。
睡眠の話題は「早く寝ましょう」だけだと響きにくいものです。「朝の光を浴びる」「寝室にスマートフォンを持ち込まない」など、今日からできる行動を一つ伝えるのがコツです。
まとめ
睡眠は心身の健康の土台であり、日中の眠気や集中力を通じて仕事のパフォーマンスにも関わります。厚生労働省の睡眠ガイド2023は、成人は6時間以上を目安に必要な睡眠時間を確保し、睡眠休養感を高めることを推奨しています。企業は、睡眠に関する教育と情報提供、勤務間インターバル制度などによる休息時間の確保、光環境や休憩のしやすさの工夫、相談・受診につなぐ体制づくりを組み合わせて、従業員の睡眠を後押しできます。
従業員が寝る前のリラックスや睡眠の習慣づくりに取り組みやすくする手段として、セルフケアアプリを活用する方法もあります。株式会社アリストルの「Beatfit for Biz」は、睡眠や瞑想・マインドフルネス、ストレッチなどの音声ガイドのケアメニューを備えたセルフケアアプリ「Beatfit」を従業員に提供できる法人向けサービスです。気分の記録や Fitbit との連携などの機能もあり、日々のセルフケアの一つとして取り入れられます。
従業員の日常的なセルフケアを支える方法は、従業員のセルフケアを支援するにはの記事でも紹介しています。
よくあるご質問
成人は何時間眠ればよいのですか?
厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、適正な睡眠時間には個人差があるものの、成人は6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保することが推奨されています。あわせて、睡眠で休養がとれている感覚(睡眠休養感)を高めることも重視されています。休日の寝だめで平日の睡眠不足を取り戻せますか?
睡眠ガイド2023では、休日に長く眠る寝だめで実際に眠りをためることはできないとされています。平日の日中の眠気も完全には解消できず、体内時計のずれによる社会的時差ボケにもつながるため、平日から必要な睡眠時間を確保することが大切です。勤務間インターバル制度とは何ですか?
1日の勤務終了後から翌日の出社までの間に、一定時間以上の休息時間を設ける制度です。働き方改革関連法による労働時間等設定改善法の改正で、事業主の努力義務とされています。休息時間の長さは法律で定められておらず、労使で話し合って決めます。眠れない状態が続く従業員には、どう対応すればよいですか?
生活習慣や睡眠環境の見直しが基本ですが、不眠や睡眠休養感の低下が長く続く場合は、背景に睡眠障害などの病気が潜んでいることもあります。会社として判断はせず、産業医や保健師、医療機関への相談を勧め、受診しやすいよう業務上の配慮を検討します。
参考資料・出典
- 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」
- 厚生労働省「睡眠対策」
- 東京労働局「勤務間インターバル制度をご活用ください」
- 厚生労働省「働き方・休み方改善ポータルサイト 勤務間インターバル制度」
- こころの耳「15分でわかる働く人の睡眠と健康」
※記事の内容は公開日(更新日)時点の情報です。制度の詳細は各出典元の最新情報をご確認ください。
※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
公的機関の資料・ポータルは 主要リンク集 にまとめています。


