従業員のセルフケアを支援するには?企業ができる取り組みと続く仕組み
「ストレスチェックの結果を返したあと、従業員が何をすればよいのか伝えきれていない」「セルフケア研修を開いても、その場限りで終わってしまう」。メンタルヘルス対策を担当していると、従業員一人ひとりの取り組みをどう後押しすればよいのか悩む場面が多いのではないでしょうか。
セルフケアとは、働く人が自らストレスに気づき、睡眠や運動、休養、相談などを通じて対処していくことです。本人の取り組みではありますが、正しい知識や気づきの機会、相談できる環境、続けやすい仕組みがあってこそ実践しやすくなります。
この記事では、厚生労働省のメンタルヘルス指針におけるセルフケアの位置づけを確認したうえで、企業が行うセルフケア教育の内容、ストレスへの気づきの促し方、睡眠・運動・休養の支え方、相談しやすい環境づくり、そして習慣として続く仕組みの工夫を解説します。

この記事でわかること
- メンタルヘルス指針におけるセルフケアの位置づけ
- セルフケア教育で伝えたい内容と、気づきの機会のつくり方
- 睡眠・運動・休養を習慣にする、続く仕組みの工夫
セルフケアとは?メンタルヘルス指針での位置づけ
厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(メンタルヘルス指針)は、職場のメンタルヘルスケアを、セルフケア、ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケアの「4つのケア」として整理しています。その最初に挙げられているのがセルフケアです。
指針では、心の健康づくりを進めるには、労働者自身がストレスに気づき、これに対処するための知識や方法を身につけ、実施することが重要だとしています。そのうえで事業者は、セルフケアに関する教育研修と情報提供を行い、労働者が管理監督者や産業保健スタッフ等に自発的に相談しやすい環境を整えるものとされています。
ここで大切なのは、セルフケアを「本人の自己責任」にしないことです。指針も、職場にあるストレス要因には本人の力だけでは取り除けないものがあるとして、職場環境の改善を含めた事業者の取り組みを求めています。セルフケアの支援は、職場環境の改善や管理監督者によるケアと組み合わせて初めて効果を発揮します。4つのケアの全体像はメンタルヘルスケアの「4つのケア」の記事で解説しています。
なお、指針では管理監督者もセルフケアの対象に含めるとされています。部下のケアを担う管理職自身が、まずは自分のストレスに目を向けられるようにしておくことも欠かせません。
企業が行うセルフケア教育のポイント
指針は、管理監督者を含むすべての労働者に対するセルフケア教育の内容として、次の項目を挙げています。
- メンタルヘルスケアに関する事業場の方針
- ストレスおよびメンタルヘルスケアに関する基礎知識
- セルフケアの重要性と、心の健康問題に対する正しい態度
- ストレスへの気づき方
- ストレスの予防、軽減およびストレスへの対処の方法
- 自発的な相談の有用性
- 事業場内の相談先および事業場外資源に関する情報
すべてを一度の研修で扱う必要はありません。入社時研修、年次の研修、ストレスチェックの結果返却時などに分けて、テーマを絞って伝えると定着しやすくなります。公的な教材を活用すれば、準備の負担も抑えられます。
| タイミング | 伝えたいテーマ | 活用できる公的な教材・ツール |
|---|---|---|
| 入社時・年次研修 | 会社の方針、ストレスの基礎知識、相談先 | こころの耳「15分でわかるセルフケア」(eラーニング) |
| ストレスチェックの結果返却時 | 結果の受け止め方、セルフケアの始め方、面接指導や相談の案内 | こころの耳の相談窓口案内 |
| 日常的な情報提供 | 睡眠、運動、休養などの生活習慣 | 健康づくりのための睡眠ガイド2023、身体活動・運動ガイド2023 |
| 随時 | ストレスの度合いの確認 | こころの耳「5分でできる職場のストレスセルフチェック」 |
こころの耳の「15分でわかるセルフケア」は、ストレスへの気づきと対処、自発的な健康相談などの基礎知識を短時間で学べるeラーニングで、職場のセルフケア教育の一環として使うことも想定されています。
ストレスへの気づきを促す仕組み
セルフケアの出発点は、自分のストレスに気づくことです。指針は、ストレスへの気づきを促すためにストレスチェックの実施が重要であり、特別な理由がない限りすべての労働者が受けることが望ましいとしています。制度の詳細はストレスチェック制度とはの記事をご覧ください。
ただし、ストレスチェックは年に1回です。指針では、ストレスチェックとは別に、随時セルフチェックを行う機会を提供することも効果的とされています。たとえば、こころの耳の「5分でできる職場のストレスセルフチェック」は、厚生労働省の職業性ストレス簡易調査票のフィードバックプログラムをもとにしたもので、57問に答えると職場でのストレスの度合いを確認できます。繁忙期の前後や異動の時期などに、社内ポータルで案内するといった使い方が考えられます。
気づきを促すときに注意したいのは、チェックの結果を会社が集めたり、提出を求めたりしないことです。セルフチェックはあくまで本人のためのものとして、結果を見て気になることがあれば相談できる窓口を、同じ案内の中で示しておくと安心です。
睡眠・運動・休養を支える取り組み
ストレスへの対処には、生活習慣を整えることも欠かせません。ここでは厚生労働省のガイドをもとに、企業が従業員に伝えたいポイントを整理します。
睡眠
「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、成人は、適正な睡眠時間には個人差があるものの6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保し、睡眠で休養がとれている感覚(睡眠休養感)を高めることが推奨されています。日中にできるだけ日光を浴びる、寝室にスマートフォンやタブレット端末を持ち込まずできるだけ暗くして寝る、といった環境づくりのポイントも示されています。詳しくは睡眠と生産性の記事で紹介しています。
運動
「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、成人は歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を1日60分以上(1日約8,000歩以上)、息が弾み汗をかく程度以上の運動を週60分以上行い、筋力トレーニングを週2〜3日取り入れることが推奨されています。座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することも示されています。睡眠ガイドでも、適度な運動習慣は良質な睡眠の確保に役立つとされています。
一方で、ガイドは全体の方向性として、個人差を踏まえて強度や量を調整し、可能なものから取り組むこと、今より少しでも多く体を動かすことを掲げています。目安を「守るべき基準」として押し付けるのではなく、昼休みの散歩や業務の合間のストレッチなど、取り組みやすい入口を用意するのが現実的です。職場で運動習慣を広げる施策は、従業員の運動習慣をつくるにはの記事で紹介しています。
休養とリフレッシュ
睡眠ガイドでは、休日にまとめて眠る「寝だめ」で実際に眠りをためることはできないとされています。平日の睡眠時間を確保できる働き方や、勤務の合間に心身を休める時間をとれる職場の雰囲気づくりも、セルフケアを支える企業側の取り組みです。
相談しやすい環境をつくる
セルフケアには、一人で抱え込まずに相談することも含まれます。指針は、セルフケア教育の内容に「自発的な相談の有用性」と「相談先の情報」を挙げ、事業者に相談体制の整備を求めています。
社内には産業医や保健師、人事担当者などの相談先を設け、社外の窓口とあわせて一覧にしておくと、従業員が状況に応じて選べます。厚生労働省のこころの耳では、働く人や家族、人事労務担当者が無料で利用できる電話・SNS・メールの相談窓口が案内されています。社内では相談しにくいと感じる人にとって、社外の選択肢があることは大きな安心材料になります。
相談先の案内は、一度の周知で終わらせず、ストレスチェックの結果返却時や研修のたびに繰り返し伝えることが大切です。指針では、家族への情報提供も望ましいとされています。
セルフケアが続く仕組みづくり
セルフケアの知識があっても、日々の忙しさの中で続けるのは簡単ではありません。続けやすくするために、企業が工夫できるポイントを紹介します。
小さな目標から始める
「毎日1万歩」のような高い目標は、達成できないと挫折感につながります。「いつもより1駅分歩く」「寝る前の10分はスマートフォンを置く」など、すぐに達成できる小さな目標を自分で決めてもらうと、成功体験を重ねやすくなります。
記録で変化を見える化する
歩数や睡眠時間、その日の気分などを記録すると、自分の状態の変化や、何をすると調子がよいのかに気づきやすくなります。記録は本人のためのものであることを前提に、手間のかからない方法を選ぶことが継続のコツです。
仲間と取り組むきっかけをつくる
部署対抗のウォーキングイベントなど、職場の仲間と楽しみながら取り組める企画は、セルフケアを始めるきっかけになります。参加を促す工夫は、無理のない範囲で取り入れるとよいでしょう。
参加を強制しない
セルフケアはあくまで本人の自主的な取り組みです。参加状況や記録の内容を評価に結びつけたり、個人の健康情報を本人の同意なく共有したりすることは避けます。安心して取り組める環境が、結果的に継続につながります。
セルフケアは「がんばるもの」より「気軽に続けられるもの」にするのがコツです。まずは1日数分、自分の状態に目を向ける時間をつくるところから始めてみてください。
まとめ
従業員のセルフケアは、ストレスへの気づき、睡眠・運動・休養による対処、早めの相談で成り立ちます。メンタルヘルス指針が示すように、企業はセルフケア教育や情報提供、相談しやすい環境づくりで従業員を支え、職場環境の改善やラインによるケアと組み合わせて進めることが大切です。こころの耳などの公的なツールを活用しながら、小さな目標と記録で続けられる仕組みを整えていきましょう。
日常のセルフケアを続けやすくする手段として、アプリを活用する方法もあります。株式会社アリストルの「Beatfit for Biz」は、睡眠、瞑想・マインドフルネス、ストレッチ、ヨガ、ウォーキングなどの音声ガイドのケアメニューに加え、歩数や体重、気分の記録ができるセルフケアアプリ「Beatfit」を従業員に提供できる法人向けサービスです。相棒のキャラクター「フィッティ」が育つ仕組みなど続けやすさを重視しており、会社のメールアドレスで利用を始められ、個人のスマートフォンでも使えます。
よくあるご質問
セルフケアは従業員個人に任せればよいのではないですか?
厚生労働省のメンタルヘルス指針では、事業者は従業員にセルフケアの教育研修や情報提供を行い、自発的に相談しやすい環境を整えるものとされています。職場のストレス要因には本人の力だけでは取り除けないものもあるため、職場環境の改善とあわせて企業が支えることが大切です。セルフケア教育ではどんな内容を伝えればよいですか?
指針では、事業場の方針、ストレスとメンタルヘルスケアの基礎知識、セルフケアの重要性と心の健康問題に対する正しい態度、ストレスへの気づき方、ストレスの予防・軽減・対処の方法、自発的な相談の有用性、社内外の相談先の情報が挙げられています。無料で使える公的なセルフケアのツールはありますか?
厚生労働省のポータルサイト「こころの耳」では、職場のストレスの度合いを5分程度で確認できるセルフチェックや、約15分で学べるeラーニング「15分でわかるセルフケア」が公開されています。電話・SNS・メールの無料相談窓口もあり、従業員への案内に活用できます。運動はどのくらいを目安にすればよいですか?
厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、成人は歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を1日60分以上(1日約8,000歩以上)行うことなどが推奨されています。ただし個人差を踏まえ、今より少しでも多く体を動かすことから、できるものに取り組むことが基本です。
参考資料・出典
- 厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」
- こころの耳「15分でわかるセルフケア」
- こころの耳「5分でできる職場のストレスセルフチェック」
- 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」
- 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(概要)」
- こころの耳「相談窓口案内」
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※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
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