健康経営の施策例を目的別に解説!取り組みアイデアと選び方のコツ
「健康経営の施策として何をすればいいのか、アイデアが出てこない」「毎年同じイベントを繰り返していて、効果があるのか分からない」。健康経営の担当者にとって、施策の企画は悩みの尽きないテーマです。他社の取り組みを参考にしても、自社の従業員に合わなければ参加は広がりません。
この記事では、健康経営の施策を運動、食生活、睡眠、メンタルヘルス、健診・保健指導、コミュニケーション、女性の健康などの目的別に整理し、それぞれの施策例と効果を確かめるための指標(KPI)の例を紹介します。あわせて、自社に合った施策の選び方と、小さく始めて振り返る進め方も解説します。

この記事でわかること
- 運動・睡眠・メンタルヘルスなど目的別の施策アイデア
- 健康課題と認定要件から施策を選ぶ考え方
- 小さく始めてKPIで振り返る進め方
健康経営の施策は3つの領域で考える
健康経営優良法人認定事務局の「健康経営ガイドブック」は、施策の内容を大きく3つに分けています。
1つ目は「従業員の健康課題の把握に基づいた必要な対策」です。定期健康診断、再検査・精密検査の受診勧奨、がん検診などを受けやすい環境の整備、ストレスチェックなど、法令に基づく取り組みを含む健康管理の土台にあたります。
2つ目は「健康経営の実践に向けた土台づくり」です。管理職や従業員のヘルスリテラシーを高める教育、育児・介護との両立支援を含むワークライフバランスの推進、コミュニケーションの促進、病気の治療と仕事の両立支援など、個々の施策が効果を発揮するための基盤を整えます。
3つ目は「従業員の心と身体の健康づくりに関する具体的対策」です。保健指導、食生活の改善、運動機会の増進、メンタルヘルス不調への対応、感染症予防、喫煙率の低下、女性の健康の保持・増進などが含まれます。従業員全体に働きかけるポピュレーションアプローチと、特定保健指導の対象者や長時間労働者など一部の人を支えるハイリスクアプローチの両方を組み合わせることがポイントです。
施策を選ぶときの4つの視点
施策を選ぶときは、思いつきや流行ではなく、次の4つの視点で検討すると判断がぶれにくくなります。
- 自社の健康課題に合っているか(健診結果、ストレスチェックの集団分析、労働時間などのデータから確認する)
- 健康経営の目標・KGIにつながるか(施策から目標までのつながりを説明できるか)
- 認定要件の評価項目を満たすか(健康経営優良法人を目指す場合)
- 自社の規模や働き方で実行し、続けられるか(予算、人手、勤務形態、拠点の分散など)
2つ目の視点は、施策から目標までのつながりを1枚にまとめる「健康経営戦略マップ」をつくっておくと確かめやすくなります。3つ目の認定要件では、受診勧奨、教育、ワークライフバランス、コミュニケーション、私病との両立支援、女性の健康、高年齢従業員への配慮、保健指導、食生活、運動、長時間労働対策、心の健康、感染症予防、喫煙率低下などが評価項目として並んでいます。自社がまだ手を付けていない項目を確認するチェックリストとしても使えます。
目的別の施策例とKPIの例
目的ごとの施策と、効果を確かめるKPIの例を表にまとめました。KPIの例は健康経営ガイドブックで示されている指標を中心にしています。
| 目的 | 施策の例 | KPIの例 |
|---|---|---|
| 運動 | ウォーキングイベント、職場での体操、提携ジムの利用補助 | 参加率・満足度、運動習慣者比率、体操の継続率 |
| 食生活 | 社食の健康メニュー、食生活に関する情報提供 | 健康メニューの選択率、朝食の欠食率 |
| 睡眠 | 睡眠に関するセミナー、セルフチェックの機会づくり | 睡眠で休養が取れている従業員の割合 |
| メンタルヘルス | セルフケア・ラインケア教育、相談窓口の設置 | 教育の参加率、ストレスチェック受検率、高ストレス者の割合 |
| 健診・保健指導 | 再検査・精密検査の受診勧奨、保健指導の受けやすい環境づくり | 精密検査の受診率、保健指導の実施率 |
| コミュニケーション | 部署を越えたイベント、社内の交流の場づくり | 参加率、ワーク・エンゲイジメント |
| 女性の健康 | 女性の健康に関する研修、相談しやすい体制づくり | 研修の参加率・理解度 |
| 喫煙対策 | 禁煙プログラムの提供、受動喫煙対策 | 喫煙者に占める参加率、禁煙継続率 |
運動:まずは「今より少し多く動く」
厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」は、成人に対し、歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を1日60分以上(1日約8,000歩以上に相当)、息が弾み汗をかく程度以上の運動を週60分以上行うことを推奨し、筋力トレーニングを週2〜3日取り入れること、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することも示しています。全体の方向性は「個人差を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組む」です。職場では、歩数を競うウォーキングイベントや始業前の体操、立ち会議など、業務の流れに組み込める施策から始めると参加の壁が下がります。イベントの企画は「ウォーキングイベントの企画・運営ガイド」も参考にしてください。
食生活:選びやすい環境をつくる
社員食堂や自動販売機に健康に配慮したメニューを用意する、食生活に関する情報を定期的に届けるといった施策があります。個人の努力に頼るより、健康的な選択肢を自然に選べる環境を整えるほうが、続けやすくなります。栄養に関する最新の知見は、無料資料「知っておきたい!最新研究でわかった栄養の新常識6選」でまとめています。
睡眠:量と休養感の両方に目を向ける
厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人について、適正な睡眠時間には個人差があるとしたうえで、6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保することを推奨し、睡眠で休養が取れている感覚(睡眠休養感)を高めることも重視しています。セミナーで睡眠の基本を伝えるだけでなく、長時間労働や夜遅い連絡を見直すなど、働き方の面から睡眠時間を確保しやすくする工夫もあわせて検討します。
メンタルヘルス:ストレスチェックを「やりっぱなし」にしない
ストレスチェックは、労働者数50人以上の事業場で実施が義務づけられており、これまで努力義務だった50人未満の事業場にも2028年4月1日から義務化されます。受検して終わりにせず、集団分析の結果を職場環境の改善につなげることが大切です。セルフケア教育や管理職向けのラインケア教育、相談窓口の周知もあわせて進めます。
健診・保健指導、両立支援など
健診は受けることがゴールではありません。再検査や精密検査が必要な人が受診したかを確認し、受診を促す仕組みを整えます。また、労働施策総合推進法の改正により、2026年4月1日から、職場における治療と仕事の両立支援の取り組みが事業主の努力義務になりました。病気の治療を続けながら働ける制度や相談の流れを整えることも、重要な施策の一つです。
コミュニケーション・女性の健康
部署を越えたイベントや交流の場は、運動や食事などのテーマと組み合わせると企画しやすくなります。女性の健康については、特有の健康課題について男女を問わず理解を深める研修や、体調について相談しやすい体制づくりなどが考えられます。
施策を企画・運営するときの注意点
施策を企画するときは、まずこれまで自社で行ってきた取り組みと、健康保険組合や協会けんぽなど保険者が予定している保健事業を棚卸しします。健康経営ガイドブックは、保険者が取り組んでいない課題を企業が率先して担うことや、社内の人員だけで対応が難しい部分は外部の事業者を活用することも選択肢として挙げています。同じような施策を企業と保険者が別々に行う重複を避けられ、限られた予算を有効に使えます。
外部の事業者を活用する場合は、健康情報の扱いに注意が必要です。ガイドブックは、企業や保険者が持つ従業員個人の健康・医療情報をやり取りする際には、利用目的に必要な範囲に限り、必要に応じて加工したうえで提供するなど、十分に注意して取り扱うよう求めています。
また、参加のしやすさは施策の効果を大きく左右します。交代勤務や在宅勤務、拠点が分かれている従業員も参加できる時間帯や方法になっているか、業務時間内に参加してよいのかを事前に整理しておくと、一部の人だけの施策になるのを防げます。
小さく始めて振り返る進め方
新しい施策は、最初から全社に広げるより、対象や期間を絞って試すほうが失敗のリスクを抑えられます。進め方の例は次のとおりです。
- 対象(部署や拠点)と期間を決め、事前にKPIと測り方を決めておく
- 社内イントラでの掲示や朝礼での呼びかけなど、周知の方法を工夫して実施する
- 終了後に参加率と満足度、参加しなかった人の理由を確認する
- 意識や行動の変化を測る指標を、年1回以上同じ方法で測る
- 結果をもとに、続ける・内容を変える・やめるを判断して次の計画に反映する
健康経営ガイドブックは、参加率が目標に届かない場合は周知方法が適切だったかを検証し、参加率は目標に達していても意識・行動の変化につながっていない場合は代わりの施策を検討するよう勧めています。参加率を高める工夫は「健康施策の参加率を上げるには?」で詳しく紹介しています。
施策を試すときは、始める前に「何がどうなったら続けるか」を決めておくのがコツです。振り返りの基準が先にあると、担当者の主観に頼らずに判断できます。
まとめ
健康経営の施策は、健康管理の土台、健康経営の実践に向けた土台づくり、心と身体の具体的対策の3つの領域で考えると全体像を整理しやすくなります。運動、食生活、睡眠、メンタルヘルス、健診、コミュニケーション、女性の健康など目的別に施策を並べ、自社の健康課題と目標につながるものから選び、KPIを決めて小さく試し、振り返って改善するサイクルを回すことが大切です。
運動や睡眠、メンタルヘルスのように、従業員一人ひとりの日々の行動が鍵になる施策では、手軽に続けられる仕組みが参加を後押しします。アリストルの「Beatfit for Biz」は、睡眠、瞑想・マインドフルネス、ストレッチ、ウォーキング、筋トレなど12ジャンルの音声ガイドで従業員のセルフケアを支えるアプリ「Beatfit」を提供し、企業対抗のバーチャル運動会などのイベントや、利用状況を確認できる管理者向けダッシュボードも用意しています。
まずは自社の健康課題を一つ選び、それに合う施策を小さく試すところから始めてみてください。
よくあるご質問
健康経営の施策は何から始めればよいですか?
まずは定期健康診断の受診と、再検査・精密検査の受診勧奨など、健康管理の土台が確実に行われているかを確認します。そのうえで、健診結果やストレスチェックの集団分析から見えた自社の健康課題に合う施策を1つか2つ選び、対象や期間を絞って試すのが進めやすい方法です。健康施策の参加率を上げるにはどうすればよいですか?
健康経営ガイドブックでは、社内イントラでの掲示や朝礼での経営層・管理職からの呼びかけなど周知の方法、施策内容の伝わりやすさ、参加の動機づけとなる特典の要否を検討することを勧めています。参加しなかった人にその理由を聞き、次回の計画に反映させることも大切です。健康経営優良法人の認定要件と施策はどのように関係しますか?
認定要件には、受診勧奨、管理職や従業員への教育、コミュニケーションの促進、女性の健康、食生活の改善、運動機会の増進、心の健康など17の評価項目があります。中小規模法人部門では、健康課題の把握、土台づくり、心と身体の具体的対策の区分ごとに一定数以上を満たす必要があるため、施策を選ぶときのチェックリストとして使えます。運動施策ではどのくらいの活動量を目安にすればよいですか?
厚生労働省の健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023は、成人について、歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を1日60分以上(1日約8,000歩以上に相当)、息が弾み汗をかく程度以上の運動を週60分以上、筋力トレーニングを週2〜3日行うことを推奨しています。個人差を踏まえ、できることから取り組むことが基本です。
参考資料・出典
- 健康経営優良法人認定事務局「健康経営優良法人2027(中小規模法人部門)認定要件」
- 健康経営優良法人認定事務局「健康経営ガイドブック(2025年3月版)」
- 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(概要)」
- 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」
- 厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」
- 厚生労働省「治療と仕事の両立支援ナビ(企業の方へ)」
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