ウォーキングイベントの企画・運営ガイド 社内で盛り上げて続けるコツ
「運動不足の解消に何か施策を」と考えたとき、最初に候補に挙がりやすいのがウォーキングイベントです。特別な道具や場所がいらず、スマートフォンの歩数計で参加できるため、部署や拠点が分かれている企業でも実施しやすい施策です。一方で「参加するのはもともとよく歩いている人ばかり」「最初の週だけ盛り上がって終わった」という声もよく聞かれます。
ウォーキングイベントを成功させる鍵は、歩数の多さを競わせることではなく、目的に合わせて形式やルールを設計し、歩くのが得意でない人も含めて参加できる場をつくることにあります。
この記事では、社内でウォーキングイベントを企画・運営する担当者に向けて、目的設定から個人戦・チーム戦の選び方、期間とルール、告知と景品、参加しにくい人への配慮、終了後の振り返りまでを順に解説します。

この記事でわかること
- 目的に合わせた形式(個人戦・チーム戦)と期間・ルールの決め方
- 参加を広げる告知と、景品・インセンティブの考え方
- 歩くのが難しい人への配慮と、終了後の振り返り方
ウォーキングイベントが健康経営の施策に選ばれる理由
歩くことは、多くの人にとって日常生活の延長で取り組める身体活動です。厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」(以下、ガイド2023)は、成人に対して歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を1日60分以上(1日約8,000歩以上に相当)、高齢者に対して1日40分以上(1日約6,000歩以上に相当)行うことを推奨しています。同時に、全体の方向性として「個人差を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組む」「今よりも少しでも多く身体を動かす」ことを掲げています。
ウォーキングイベントは、この「今より少し多く」を職場全体で後押しする仕組みといえます。ガイド2023の参考資料「働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント」では、働く世代は運動習慣者が少ない傾向があり、座って仕事をする時間が長い職種では歩数が少なくなりやすいと指摘されています。そのうえで、個人の努力だけに任せず、組織として体を動かす機会をつくることの重要性が示されています。
健康経営の観点では、健康経営優良法人2027の認定要件に「運動機会の増進に向けた取り組み」や「コミュニケーションの促進に向けた取り組み」といった評価項目があります。ウォーキングイベントは、運動のきっかけづくりと社内のつながりづくりを同時にねらえる施策として位置づけやすいでしょう。
目的設定と形式(個人戦・チーム戦)の選び方
企画の第一歩は目的を決めること
ウォーキングイベントの設計で最初に決めたいのは「何のために実施するのか」です。目的があいまいなまま始めると、ルールや景品の判断がぶれ、終了後に成果を説明しにくくなります。
| 主な目的 | 向いている形式 | 振り返りで見る指標の例 |
|---|---|---|
| 運動不足の解消・歩数の底上げ | 自己ベスト更新型の個人戦、またはチーム戦 | 参加者の平均歩数の変化、期間後半の継続率 |
| 社内コミュニケーションの活性化 | 部署や拠点をまたいだチーム戦 | 交流が増えたかを尋ねるアンケート結果 |
| 健康施策に参加するきっかけづくり | 目標を達成すれば誰でも表彰される達成型の個人戦 | 参加率、初めて健康施策に参加した人の割合 |
| テレワーク中の運動機会の確保 | オンラインで完結する個人戦・チーム戦 | 在宅勤務者の参加率、アンケートの自由記述 |
目的は一つに絞る必要はありませんが、優先順位はつけておきます。たとえば参加率を上げることを最優先にするなら、上位者だけが得をするルールより、一定の条件を満たせば誰でも達成できるルールのほうが合っています。社内に示す企画書にも目的と見る指標を書いておくと、関係部署の協力を得やすくなります。
個人戦とチーム戦はどちらがよいか
ウォーキングイベントの形式は、大きく個人戦とチーム戦に分かれます。それぞれに向き不向きがあるため、目的と社内の雰囲気に合わせて選びます。
個人戦は、参加者が自分の歩数や目標の達成を追う形式です。自分のペースで参加でき、他の人に迷惑をかける心配がないため、初めての開催や、健康施策にまだなじみのない職場に向いています。ただし、ランキングだけを打ち出すと、もともと歩数の多い人が上位を独占し、それ以外の人の意欲が下がりやすい点に注意が必要です。「期間前より歩数が増えた人」「目標を達成した日数が多い人」など、自分との比較で評価する仕組みを組み合わせると、幅広い層が参加しやすくなります。
チーム戦は、数人から十数人のチームで歩数の合計や平均を競う形式です。声をかけ合うきっかけが生まれるため、コミュニケーションの活性化をねらう場合に向いています。チームの人数がばらつく場合は合計ではなく平均で比べる、部署内だけでなく部署や拠点をまたいだチームにする、といった工夫で公平さとつながりの両方を確保できます。一方で、チームの足を引っ張りたくないというプレッシャーを感じる人もいます。不参加や途中離脱を責めない雰囲気づくりも、チーム戦では欠かせません。
迷ったときは、個人での参加を基本にしつつ、希望者だけがチームを組める混合型にする方法もあります。
期間・目標・ルールの決め方
期間は「続けられる長さ」で区切る
期間に決まった正解はありません。短すぎると習慣化につながりにくく、長すぎると中だるみしやすくなります。初めて開催する場合は、告知や集計の負担も考えて無理のない期間で区切り、振り返りの結果をもとに次回の長さを調整するとよいでしょう。期間の途中に中間発表を入れると、後半の失速を防ぎやすくなります。
目標は一律の高い数字より「今より少し」
目標歩数を設定するなら、ガイド2023の目安(成人は1日約8,000歩、高齢者は1日約6,000歩に相当)が参考になります。ただし、ガイド2023自体が、推奨値はあくまで目安であり、満たせなくても少しでも身体を動かすことを勧めています。普段あまり歩かない人にとって、いきなり高い目標は負担になりがちです。全員一律の目標にするより、複数の達成ラインを用意する、参加前の自分の歩数からの増加を評価するなど、段階を設けるほうが参加の裾野が広がります。
ルールは公平さと安全をセットで考える
歩数の計測方法(スマートフォンの歩数計、ウェアラブル端末など)や、記録の締め切り、端末を持ち歩けなかった日の扱いは、事前に決めて告知しておきます。
あわせて、安全面のルールも欠かせません。ガイド2023の参考資料「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」では、普段の身体活動量が少ない人が急に普段以上の運動を行ったときに、運動に関連する有害事象のリスクが高まることが示されています。1日の歩数に集計上の上限を設けて無理な追い込みを防ぐ、体調が悪い日や暑さ・寒さが厳しい日は休むよう呼びかける、持病がある人には主治医などに相談するよう案内する、といった配慮をルールに組み込んでおきましょう。
告知と景品・インセンティブで参加を広げる
告知は「回数」と「伝える人」を工夫する
ウォーキングイベントの参加率は、告知の仕方で大きく変わります。一度の全社メールだけでは、見落とされたり後回しにされたりしがちです。開催の予告、申込締め切り前のリマインド、開始直前の案内と、複数回に分けて伝えます。社内ポータル、チャット、朝礼、ポスターなど、従業員が普段目にする場所を組み合わせることも大切です。
告知で効果的なのが、経営層や管理職からのメッセージです。経営トップが参加を表明したり、管理職がチームのキャプテンを務めたりすると、「イベントに参加して体を動かしてもいい」という安心感が職場に生まれます。参加を広げる工夫は健康施策の参加率を上げるには?でも詳しく紹介しています。
景品は「上位だけ」にしない
景品やインセンティブは参加のきっかけになりますが、設計を誤ると逆効果になることもあります。上位入賞者だけが景品を受け取る仕組みでは、早い段階で上位に入れないとわかった人が離脱しやすくなります。参加賞、目標達成者向けの賞、抽選など、誰にでも受け取るチャンスがある仕組みを組み合わせるのがおすすめです。
厚生労働省の「個人の予防・健康づくりに向けたインセンティブを提供する取組に係るガイドライン」は、主に健康保険組合などの保険者向けの資料ですが、企業の施策設計にも参考になります。同ガイドラインは、評価の方法を参加型・努力型・成果型に整理し、現金の付与はそれ自体が目的化しやすいため慎重に考える必要があるとしています。また、個人だけでなくグループ単位でインセンティブを設定し、集団での取り組みや組織の風土づくりに役立てる方法にも触れています。金銭的な価値の大きさより、表彰や社内での紹介など、取り組みそのものを認める工夫も検討してみてください。
歩くのが難しい人への配慮
ウォーキングイベントで見落とされやすいのが、歩くことが難しい従業員への配慮です。けがや持病がある人、妊娠中の人、車いすを利用している人など、職場にはさまざまな状況の人がいます。歩数だけで競う設計では、こうした人が参加をためらったり、疎外感を覚えたりする原因になります。
| 配慮が必要な場面 | 対応の例 |
|---|---|
| けが・持病・妊娠中などで歩数を増やせない | ストレッチ、筋トレ、ヨガなど歩数以外の活動も記録・ポイント化できるようにする |
| 車いすを利用している | 活動時間など、歩数以外の指標で参加できる部門を設ける |
| シフト勤務や繁忙期で時間が取りにくい | 期間中いつでも参加・中断できるようにし、途中参加も認める |
| 順位や歩数を知られたくない | ランキングの表示名をニックネームにする、表示するかどうかを本人が選べるようにする |
| スマートフォンの操作に不安がある | 登録方法の説明会や問い合わせ窓口を用意する |
あわせて、参加は任意であり、参加しないことで不利益がないことを明確に伝えておきましょう。歩数などの記録は個人の健康に関わる情報でもあるため、誰がどの範囲で確認できるのかをあらかじめ示しておくと、安心して参加してもらえます。
歩数以外の参加方法をひとつ用意しておくだけで、「自分も参加していい」と思える人が増えます。
終了後の振り返りで次につなげる
イベントは、終わった後の振り返りまでが一つの施策です。最初に決めた目的に沿って、参加率、期間中の継続状況、歩数の変化、アンケートの結果を確認します。アンケートでは「歩く量が増えたか」だけでなく、「参加してよかった点」「参加しにくかった点」「次回やってみたい形式」も聞いておくと、改善点が具体的になります。
振り返りの結果は、参加者へのお礼とあわせて社内に共有します。チームの健闘や、歩数を伸ばした人の工夫を紹介すると、次回に向けた話題づくりにもなります。ただし、個人を特定できる形で数値や名前を公表する場合は、事前に本人の了承を得ておくことが前提です。
一度きりのイベントで終わらせず、年に数回の定例行事にする、季節ごとにテーマを変えるなど、継続的な取り組みにしていくことで、運動習慣づくりにつながります。習慣化の考え方は従業員の運動習慣をつくるには?で解説しています。デスクワーク中の対策とあわせて考えたい場合は、座りすぎのリスクと職場でできる対策も参考にしてください。
まとめ
ウォーキングイベントは手軽に始められる一方で、設計しだいで参加者が偏ったり、短期間で終わったりしやすい施策です。目的を決め、目的に合った形式と期間を選ぶこと、一律の高い目標より「今より少し」を評価するルールにすること、歩くのが難しい人にも参加の道を用意すること、終了後に振り返って次回に生かすことが、社内で盛り上がり、続くイベントにするポイントです。
Beatfit for Biz で提供するセルフケアアプリ「Beatfit」では、歩数を記録できるほか、ストレッチやヨガ、筋トレなど音声ガイドのケアメニューもそろっているため、歩くのが難しい人にも取り組める選択肢を用意できます。企業に合わせた社内イベントや企業対抗バーチャル運動会も実施しています。オンラインのイベントでテレワーク中の運動不足解消と社内コミュニケーションの促進に取り組んだ導入事例もあわせてご覧ください。
よくあるご質問
ウォーキングイベントの期間はどのくらいが適切ですか?
決まった正解はありません。短すぎると習慣につながりにくく、長すぎると中だるみしやすくなります。初めての場合は告知や集計の負担も考えて無理のない期間で区切り、中間発表で後半の失速を防ぎつつ、振り返りの結果をもとに次回の期間を調整していく進め方が取り組みやすいでしょう。歩数の目標はどのくらいに設定すればよいですか?
厚生労働省の健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023では、成人は1日約8,000歩以上、高齢者は1日約6,000歩以上に相当する身体活動が目安として示されています。ただし同ガイドは個人差を踏まえて可能なものから取り組むことを基本としているため、一律の高い目標より、今の歩数から少し増やすことを評価するルールのほうが参加の裾野が広がります。歩くのが難しい従業員がいる場合はどうすればよいですか?
歩数だけで競う設計にすると、けがや持病がある人、妊娠中の人、車いすを利用している人などが参加しにくくなります。ストレッチや筋トレなど歩数以外の活動も記録できるようにする、途中参加や中断を認める、参加は任意で不参加による不利益がないことを明示する、といった配慮を企画段階から組み込んでおくことが大切です。景品は上位入賞者だけに用意すればよいですか?
上位者だけが受け取れる仕組みでは、早い段階で上位に入れないとわかった人が離脱しやすくなります。参加賞や目標達成者向けの賞、抽選など、誰にでも受け取るチャンスがある仕組みを組み合わせるのがおすすめです。金銭的な価値の大きさより、表彰や社内での紹介など取り組みそのものを認める工夫も効果的です。
参考資料・出典
- 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(概要)」
- 厚生労働省「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」
- 厚生労働省「働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント」
- 厚生労働省「個人の予防・健康づくりに向けたインセンティブを提供する取組に係るガイドライン」
- ACTION!健康経営「健康経営優良法人2027(大規模法人部門)認定要件」
※記事の内容は公開日(更新日)時点の情報です。制度の詳細は各出典元の最新情報をご確認ください。
※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
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