座りすぎのリスクと職場でできる対策 座位行動を減らす工夫と進め方

デスクワーク中心の職場では、始業から終業まで、ほとんど席を立たずに過ごす日も珍しくありません。会議もパソコンの前、昼食も自席、帰宅後はソファでスマートフォン。そんな一日を送っている従業員は少なくないはずです。

近年、こうした「座りすぎ」が健康に与える影響が注目されています。厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」(以下、ガイド2023)でも、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意することが推奨事項の一つとして示されました。運動習慣のある人も含めて、すべての働く人に関わるテーマです。

この記事では、座りすぎ(座位行動)とは何か、健康や仕事にどのような影響があるのかを整理したうえで、立ち上がりや休憩、会議の工夫、テレワークでの注意点など、職場でできる対策を解説します。

この記事でわかること

  • 座位行動の意味と、身体活動・運動ガイド2023での位置づけ
  • 立ち上がり・休憩・会議など職場でできる工夫
  • テレワークで座りすぎを防ぐための注意点

座りすぎ(座位行動)とは

ガイド2023では、座位行動を「座位や臥位の状態で行われる、エネルギー消費が1.5メッツ以下の全ての覚醒中の行動」と説明しています。メッツは身体活動の強さを表す単位で、安静に座っている状態を1メッツとします。デスクワークのほか、座ったり寝ころんだりしてテレビやスマートフォンを見ることも座位行動にあたります。

日本人は座っている時間が長いといわれています。ガイド2023の成人向け資料によると、平成25年の国民健康・栄養調査で、平日1日の総座位時間を8時間以上と回答した人は男性で38%、女性で33%でした。世界20か国の平日の総座位時間を調べた研究でも、日本人の総座位時間は世界的にみてかなり長いと報告されています。厚生労働省の健康情報サイト「健康づくりサポートネット」でも、座位行動の定義や実態が紹介されています。

座りすぎが健康と仕事に与える影響

ガイド2023の成人向け資料は、座位時間と死亡リスクの関係を検討した34件のコホート研究のメタ解析で、座位時間の増加に伴い死亡リスクが増加すると報告されていることを紹介しています。また、長時間の座位行動をできる限り頻繁に(例えば30分ごとに)中断することが、食後血糖値や中性脂肪、インスリン抵抗性などの心血管代謝疾患のリスク低下に重要であることも報告されています。

運動との関係では、1日60分以上の中強度以上の身体活動によって、座位行動による死亡リスクの低下が期待できるという報告があります。つまり、体を動かす時間を増やすことと、座りっぱなしを減らすことは、どちらも欠かせない両輪です。

仕事への影響も見逃せません。ガイド2023の参考資料「働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント」は、身体活動不足と長い座位時間が、2型糖尿病や運動器障害などの健康リスクを高めるとともに、腰痛や肩こり、頭痛につながりやすく、労働生産性にも影響する可能性があると指摘しています。肩こりや腰痛を抱えながら働く状態は、出勤していてもパフォーマンスが落ちている状態(プレゼンティーズム)の一因にもなり得ます。詳しくはプレゼンティーズムとは?をご覧ください。

身体活動・運動ガイド2023が示す座位行動の推奨

ガイド2023は、対象者ごとに座位行動について次のように示しています。

対象座位行動についての推奨
成人座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意する(立位困難な人も、じっとしている時間が長くなりすぎないよう、少しでも身体を動かす)
高齢者成人と同様に、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意する
こども(身体を動かす時間が少ないこどもが対象)身体を動かす時間の長短にかかわらず、座りっぱなしの時間を減らす。特に余暇のスクリーンタイムを減らす

ここで押さえておきたいのは、「1日何時間以内」といった具体的な上限は示されていないことです。また、立って過ごすのが難しい人に対しても、じっとしている時間が長くなりすぎないよう、少しでも身体を動かすことが勧められています。職場の対策も、一律に「立って働く」ことを求めるのではなく、こまめに姿勢を変え、体を動かす機会を増やすという考え方で進めるのが現実的です。

職場でできる座りすぎ対策

座りすぎ対策は、個人の心がけだけでは続きません。仕事の流れや職場の環境の中に、自然に立ち上がるきっかけを組み込むことがポイントです。

場面工夫の例
デスクワーク中時間を決めて立ち上がる、電話や短い打ち合わせは立って行う、少し離れた場所のプリンターや給水スペースを使う
休憩作業の区切りで短い休止を入れる、休憩時間に軽いストレッチをする
会議短時間の会議は立って行う、1対1の面談を歩きながら行う、長い会議の途中に休憩をはさむ
オフィス環境立って使える打ち合わせスペースやデスクを設ける、歩いて移動しやすいレイアウトにする
職場の雰囲気管理職が率先して立ち上がる、ストレッチの時間を職場で共有する

作業の区切りに休止を入れる

パソコンなどを使う情報機器作業については、厚生労働省の「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」が参考になります。同ガイドラインでは、一連続作業時間が1時間を超えないようにし、次の連続作業までの間に10分〜15分の作業休止時間を設け、かつ一連続作業時間内において1回〜2回程度の小休止を設けるよう指導することとされています。作業休止時間はいわゆる休憩時間ではなく、作業を中断して遠くの景色を眺めたり、ストレッチなどで体を動かしたり、他の業務を行ったりする時間と説明されています。作業姿勢についても、座位のほか時折立位を交えて作業することが望ましいとされています。

会議を「座りっぱなしにしない時間」にする

会議は座りっぱなしになりやすい場面の一つです。短い定例会議を立って行う、議題の区切りで全員が立ち上がって伸びをする、少人数の打ち合わせを歩きながら行うなど、会議の形を少し変えるだけでも座りっぱなしの時間を区切ることができます。

オフィス環境を見直す

ガイド2023の参考資料では、オフィス環境の改善の前後で座りすぎの解消効果を評価した国内の研究で、リノベーションを行ったグループの座位行動が減り、立ったり歩いたりする低強度の身体活動が増えたという事例が紹介されています。大規模な改装が難しくても、立って使える打ち合わせスペースを一か所設ける、ごみ箱や共有の備品を集約して歩く機会をつくるといった工夫から始められます。

テレワークでは座りすぎに特に注意

テレワークでは通勤や社内の移動がなくなるため、オフィス勤務以上に座りっぱなしになりやすくなります。会議室への移動もなく、オンライン会議が続けば、何時間も同じ姿勢で過ごしてしまうことがあります。

厚生労働省の「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」は、自宅などでテレワークを行う場合、事務所衛生基準規則や情報機器作業のガイドラインは一般には適用されないとしたうえで、これらの衛生基準と同等の作業環境となるよう、事業者が労働者に教育・助言などを行い、作業環境の状況を確認することが重要だとしています。同ガイドラインには「自宅等においてテレワークを行う際の作業環境を確認するためのチェックリスト(労働者用)」があり、作業環境や作業姿勢、休憩の取りやすさなどを確認できます。

テレワーク中の座りすぎ対策としては、オンライン会議の合間に休憩をはさむルールをつくる、始業時や昼休み明けにオンラインで短い体操の時間を設ける、といった方法が考えられます。周囲の目がない分、個人の工夫に任せきりになりがちなので、チーム単位で立ち上がるタイミングを共有することが効果的です。在宅勤務の人も参加できるオンラインのウォーキングイベントも選択肢の一つで、進め方はウォーキングイベントの企画・運営ガイドで紹介しています。

オンライン会議の最初の1分を「全員で伸びをする時間」にするだけでも、座りっぱなしを区切るきっかけになります。

座りすぎ対策を職場に定着させる進め方

座りすぎ対策は、ルールをつくって終わりではなく、職場の習慣として定着させることが大切です。次の流れで進めると、無理なく広げていけます。

  1. 現状を知る:アンケートで平日の座っている時間や、席を立つ頻度、肩こりや腰痛の有無などを尋ね、課題の大きい部署や働き方を把握します。
  2. 小さく試す:一つの部署で立ち会議や定時のストレッチを試し、業務への影響や続けやすさを確認します。
  3. 共通認識をつくる:経営層や管理職から「席を立って体を動かすことは歓迎される」というメッセージを発信します。
  4. 振り返って広げる:試行した部署の声をもとにやり方を調整し、他の部署へ展開します。

特に3の共通認識づくりは欠かせません。ガイド2023の参考資料でも、職場で活動的に過ごすことの意義について共通認識がなければ、同僚から「仕事をさぼっている」と勘違いされてしまうかもしれない、と指摘されています。管理職が率先して立ち上がる姿を見せることが、何よりのメッセージになります。

座りすぎ対策は、運動習慣づくりとセットで考えると効果的です。従業員の運動習慣をつくるには?もあわせてご覧ください。

まとめ

座りすぎ(座位行動)は、運動習慣の有無にかかわらず、デスクワーク中心の多くの職場に関わる課題です。ガイド2023は具体的な上限時間は示していないものの、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することを勧めています。作業の区切りの休止、会議の工夫、オフィス環境の見直し、テレワーク中のルールづくりなど、仕事の流れの中に立ち上がるきっかけを組み込み、管理職が率先して職場の共通認識をつくることがポイントです。

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よくあるご質問

  • 座位行動とは何ですか?
    座位や臥位(寝ころんだ状態)で行われる、エネルギー消費が1.5メッツ以下のすべての覚醒中の行動のことです。デスクワークのほか、座ったり寝ころんだりしてテレビやスマートフォンを見ることも含まれます。厚生労働省の身体活動・運動ガイド2023では、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意することが推奨されています。
  • どのくらいの間隔で立ち上がればよいですか?
    ガイド2023の成人向け資料では、長時間の座位行動をできる限り頻繁に、例えば30分ごとに中断することが心血管代謝疾患のリスク低下に重要だという報告が紹介されています。パソコン作業については、情報機器作業のガイドラインで一連続作業時間が1時間を超えないようにし、10分から15分の作業休止時間を設けることが示されています。
  • 運動習慣があれば座りすぎは気にしなくてよいですか?
    1日60分以上の中強度以上の身体活動によって、座位行動による死亡リスクの低下が期待できるという報告はあります。一方でガイド2023は、すべての人に対して座位時間を少しでも減らし、身体活動量を少しでも増やすことを勧めています。運動を増やすことと座りっぱなしを減らすことは、両方大切だと考えるのがよいでしょう。
  • テレワークでの座りすぎ対策は何から始めればよいですか?
    テレワークでは通勤や社内の移動がなくなり、オフィス勤務以上に座りっぱなしになりやすくなります。オンライン会議の合間に休憩をはさむルールをつくる、始業時や昼休み明けに短い体操の時間を設けるなど、チーム単位で立ち上がるタイミングを共有することから始めると取り組みやすいでしょう。作業環境の確認には厚生労働省のチェックリストも使えます。

参考資料・出典

※記事の内容は公開日(更新日)時点の情報です。制度の詳細は各出典元の最新情報をご確認ください。
※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

健康経営銘柄・健康経営優良法人含む
数多くの企業で採用されています

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