ワーク・エンゲイジメントとは?意味・測り方と健康施策で高める方法
健康施策に取り組んできた結果、健診の受診率や参加率は上がってきた。次は「従業員がいきいきと働けているか」を確かめたい。そう考えたときに候補にあがる指標が、ワーク・エンゲイジメントです。健康経営度調査や人的資本の開示でも名前を見かける機会が増え、気になっている担当者も多いのではないでしょうか。
一方で、ワーク・エンゲイジメントは「従業員エンゲージメント」や「従業員満足度」と混同されやすく、何をどう測ればよいのか分かりにくい指標でもあります。言葉の意味があいまいなまま測ると、結果をどう生かせばよいのかも見えなくなってしまいます。
この記事では、ワーク・エンゲイジメントの意味と活力・熱意・没頭の3つの要素、バーンアウトなど似た概念との違い、UWESなどの代表的な測り方と注意点、健康施策や職場づくりで高める方法を、2026年11月時点の情報で解説します。

この記事でわかること
- 活力・熱意・没頭の意味とバーンアウトとの違い
- UWESや新職業性ストレス簡易調査票での測り方
- 健康施策と職場づくりで高める方法と測定の注意点
ワーク・エンゲイジメントとは?活力・熱意・没頭の3要素
ワーク・エンゲイジメント(work engagement)とは、仕事に関連するポジティブで充実した心理状態のことです。オランダのユトレヒト大学の研究者らが提唱した概念で、厚生労働省の「令和元年版 労働経済の分析」では、「仕事から活力を得ていきいきとしている」(活力)、「仕事に誇りとやりがいを感じている」(熱意)、「仕事に熱心に取り組んでいる」(没頭)の3つがそろった状態として定義されています。健康経営度調査でも同じ定義が示されています。
| 要素 | 意味 | 設問の例 |
|---|---|---|
| 活力 | 仕事から活力を得て、いきいきとしている | 仕事をしていると、活力がみなぎるように感じる |
| 熱意 | 仕事に誇りとやりがいを感じている | 自分の仕事に誇りを感じる |
| 没頭 | 仕事に熱心に取り組んでいる | 仕事をしていると、つい夢中になってしまう |
ポイントは、3つが「そろった状態」であることです。誇りは感じているけれど疲れ切っている、夢中になっているけれど仕事に意味を見いだせていない、という状態は、ワーク・エンゲイジメントが高いとはいえません。同書では、ワーク・エンゲイジメントを従業員の「働きがい」を客観的に捉えるための概念として用いています。
バーンアウト・ワーカホリズムとの違い
ワーク・エンゲイジメントを理解するには、似た概念との違いを押さえるのが近道です。労働経済の分析では、仕事への「活動水準」の高低と、仕事への「態度・認知」が肯定的か否定的かの2つの軸で、関連する概念を次のように整理しています。
| 仕事への態度・認知が肯定的 | 仕事への態度・認知が否定的 | |
|---|---|---|
| 活動水準が高い | ワーク・エンゲイジメント | ワーカホリズム |
| 活動水準が低い | 職務満足感 | バーンアウト |
バーンアウト(燃え尽き)について、WHOは国際疾病分類(ICD-11)で、慢性的な職場のストレスがうまく対処されなかった結果として生じる症候群と説明しています。エネルギーの消耗や疲弊感、仕事との心理的な距離の広がりや否定的・冷笑的な感情、仕事上の効力感の低下という3つの特徴があり、病気(medical condition)ではなく職業に関連する現象として分類されています。労働経済の分析も、ワーク・エンゲイジメントはバーンアウトの対極の概念だとしています。
注意したいのがワーカホリズムです。熱心に、長い時間働いているという点ではワーク・エンゲイジメントと似て見えますが、上の整理では、活動水準は高いものの仕事への態度・認知は否定的な状態に位置づけられています。長時間労働をしている人を「エンゲイジメントが高い」と見なしてしまうと、かえって健康を損なうことになりかねません。
また、健康経営ガイドブックでは、従業員エンゲージメントを「組織や仕事上の役割への愛着・思い入れ」とされることが多い概念として、ワーク・エンゲイジメントとは別に整理しています。令和8年度の健康経営度調査票でも、ワーク・エンゲイジメントの開示として認められない例に、「いきいき度」「自社へのエンゲージメント、貢献意識」「働きがい」「従業員満足度」などが挙がっています。
健康経営でワーク・エンゲイジメントが注目される理由
ワーク・エンゲイジメントが健康経営で重視されるのは、従業員の健康と組織の成果の両方に関わる指標だからです。労働経済の分析では、働きがい(ワーク・エンゲイジメント)の向上によって、定着率や離職率に加え、働く人のストレス・疲労感、労働生産性、顧客満足度などが改善する可能性が示されています。
健康経営ガイドブックでも、健康経営の実践は、プレゼンティーズムやアブセンティーズムの減少、ワーク・エンゲイジメントの向上など、従業員の業務パフォーマンス向上との関係が示されていると説明されています。経済産業省の調査事業の分析では、健康経営で上位の認定を受けている企業ほど、ワーク・エンゲイジメントが高い結果となりました。いずれも因果関係まで証明したものではありませんが、健康への投資と働きがいが結びついていることをうかがわせます。
健康経営度調査では、ワーク・エンゲイジメントは、アブセンティーズム、プレゼンティーズムと並ぶ従業員のパフォーマンス指標として扱われています。令和8年度の調査票では、これらを定期的に測っているか、どの尺度で測っているかを尋ねる設問があり(評価には使わない設問)、ホワイト500と健康経営銘柄2027では、3つの指標のいずれかについて、直近の実績値と具体的な測定基準を開示していることが要件です。プレゼンティーズムとの関係はプレゼンティーズムとは?意味・測定方法と損失を減らす対策もご覧ください。
ワーク・エンゲイジメントの測り方
ワーク・エンゲイジメントは心の状態なので、従業員へのアンケートで測ります。健康経営度調査票の選択肢にも挙がっている代表的な方法は、次の2つです。
| 方法 | 内容 | 特徴 |
|---|---|---|
| ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度(UWES) | ユトレヒト大学で開発された、活力・熱意・没頭の状態を測る尺度。標準版のほか短縮版があり、日本語版も開発されている | 3つの要素ごとに状態を把握できる。健康経営度調査票の記入例では、超短縮版3項目(0=全くない〜6=いつも感じる)を自社の従業員調査に組み込む例が示されている |
| 新職業性ストレス簡易調査票(80項目版) | 「仕事をしていると、活力がみなぎるように感じる」「自分の仕事に誇りを感じる」の2項目に4段階で回答し、平均点(1〜4点)を算出 | ストレスチェックと同時に把握できる。健康経営度調査では、この2項目の測定だけでもワーク・エンゲイジメントを測定したと回答してよいとされている |
新職業性ストレス簡易調査票は、厚生労働科学研究の成果として開発されたもので、ストレスチェックで広く使われている職業性ストレス簡易調査票(57項目)に23項目を追加した80項目の短縮版です。ワーク・エンゲイジメントの2項目は、UWESの活力・熱意に関する設問と共通する内容です。一方、標準的な57項目版だけで実施したストレスチェックの結果は、健康経営度調査ではワーク・エンゲイジメントの開示として認められない例に挙げられています。
すでに80項目版でストレスチェックを実施している企業であれば、新たな調査を増やさずにワーク・エンゲイジメントを把握できます。没頭も含めて3つの要素を詳しく見たい場合は、UWESを従業員調査に組み込む方法が考えられます。
測定と活用で気をつけたいこと
ワーク・エンゲイジメントを測るときは、次の点に注意します。
- 利用条件を確認する:健康経営度調査票にも、尺度によっては開発者の許可や使用料が必要なものがあると記載されています
- 同じ尺度・同じ時期で測り続ける:尺度や実施時期を変えると、前年と比較できなくなります
- 個人の評価や人事考課に使わない:本音で答えにくくなり、結果がゆがみます。回答者が特定されない人数の単位で集計します
- 平均だけでなく分布を見る:平均が同じでも、極端に低い層がいる職場では手当てが必要です
- 労働時間とあわせて見る:ワーカホリズムとの見分けのため、長時間労働の状況も確認します
結果は、部署ごとの順位づけに使うのではなく、職場で話し合うきっかけとして返すと生かしやすくなります。ストレスチェックの集団分析と組み合わせた職場環境改善の進め方は、ストレスチェックの集団分析とは?で解説しています。
結果を職場に返すときは「どこが低いか」より「どんなときに活力を感じるか」を話し合うと、前向きな改善のアイデアが出やすくなります。
健康施策と職場づくりでワーク・エンゲイジメントを高める方法
労働経済の分析は、働きがいを高めるには、その前提として「働きやすさ」の基盤が整っていることが重要だと指摘しています。そのうえで、コミュニケーションの円滑化、労働時間の短縮や働き方の柔軟化、裁量権の拡大、将来のキャリア展望の明確化などが有効な可能性があるとしています。健康施策と職場づくりの両面から、次のような取り組みが考えられます。
1. 休み方を整え、回復の時間を確保する
同書は、「心理的距離」(仕事から心理的に離れる)、「リラックス」、「コントロール」(余暇の過ごし方を自分で決める)、「熟達」(仕事以外での挑戦や学び)という4つの「リカバリー経験」ができている場合、労働生産性やワーク・エンゲイジメントの向上につながる可能性を分析しています。長時間労働の抑制や年次有給休暇の取得促進に加え、勤務時間外の連絡を控えるといったルールづくりも、回復の時間を守ることにつながります。
2. 心身のコンディションを支える
体調が整っていることは、仕事で活力を発揮するための前提の一つです。睡眠の質を高める情報提供、運動習慣づくりの機会、ストレスに気づき対処するセルフケアの支援など、日々のコンディションを支える健康施策は、ワーク・エンゲイジメントの土台づくりといえます。睡眠の取り組みは睡眠と生産性でも紹介しています。
3. 上司との対話とキャリアの見通しをつくる
同書では、日常業務の中で管理職と今後のキャリア展望について話し合う機会があり、その頻度が相対的に高いことが、キャリア展望を明確にするうえで肝要だと示されています。担当業務の意義や重要性だけでなく、将来に向けて身につけたいスキルや希望する業務についても話し合うことがポイントです。定期的な1対1の面談は、その場として活用できます。
4. 裁量と成長の機会を広げる
労働経済の分析でも裁量権の拡大が有効な可能性が示されているように、仕事の進め方を自分で工夫できる余地や、新しい役割に挑戦できる機会を広げることも一つの方法です。働き方の柔軟化とあわせて、従業員が自分の仕事に主体的に関われる環境を整えることが大切です。
まとめ
ワーク・エンゲイジメントは、活力・熱意・没頭の3つがそろった、仕事に関連するポジティブで充実した心理状態です。バーンアウトの対極にある概念で、熱心に働いていても仕事への態度が否定的なワーカホリズムとは区別して捉える必要があります。
測定には、UWESや新職業性ストレス簡易調査票の2項目が使え、健康経営度調査でもパフォーマンス指標の一つとして扱われています。同じ方法で測り続け、結果を職場での対話に生かしながら、休み方、心身のコンディション、上司との対話、裁量の4つの面から働きやすさと働きがいを整えていくことが、ワーク・エンゲイジメントを高める近道です。
心身のコンディションづくりを後押しする仕組みとして、法人向けの健康経営支援サービスBeatfit for Bizも活用できます。睡眠や瞑想、ストレッチ、ヨガなどの音声ガイドのケアメニューに加え、企業に合わせた社内イベントの企画や、社内告知用のデザイン素材の提供といった支援も受けられます。働きがいの土台となる健康づくりの選択肢の一つとしてご検討ください。
よくあるご質問
ワーク・エンゲイジメントと従業員エンゲージメントは何が違いますか?
ワーク・エンゲイジメントは、仕事そのものに対する活力・熱意・没頭がそろったポジティブな心理状態を指す学術的な概念です。従業員エンゲージメントは、組織や仕事上の役割への愛着や思い入れを指して使われることが多く、測定方法もさまざまです。健康経営度調査でも両者は区別されています。ワーク・エンゲイジメントとバーンアウトの違いは何ですか?
バーンアウト(燃え尽き)は、慢性的な職場のストレスがうまく対処されなかった結果として生じ、消耗感や仕事への否定的な態度などを特徴とする状態です。ワーク・エンゲイジメントはその対極にある概念とされ、仕事への活動水準が高く、仕事を肯定的に捉えている状態を指します。ワーク・エンゲイジメントはどうやって測りますか?
代表的な尺度はユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度(UWES)で、短縮版もあり日本語版が開発されています。ストレスチェックで新職業性ストレス簡易調査票(80項目版)を使っている場合は、その中のワーク・エンゲイジメントに関する2項目でも把握できます。健康経営優良法人の調査ではどのように扱われていますか?
令和8年度の健康経営度調査では、従業員の生産性などの評価指標としてワーク・エンゲイジメントを測っているか、どの尺度で測っているかを尋ねています(この設問は評価に使われません)。ホワイト500と健康経営銘柄2027では、ワーク・エンゲイジメントを含む3つの指標のいずれかについて、実績値と測定基準の開示が要件です。
参考資料・出典
- 厚生労働省「令和元年版 労働経済の分析 -人手不足の下での『働き方』をめぐる課題について-」
- Wilmar Schaufeli「Tests & manuals(Utrecht Work Engagement Scale)」
- こころの耳(厚生労働省)「現行および新職業性ストレス簡易調査票の得点計算」
- WHO「Burn-out an occupational phenomenon: International Classification of Diseases」
- 健康経営優良法人認定事務局「健康経営度調査票サンプル(令和8年度・大規模法人部門)」
- 健康経営優良法人認定事務局「健康経営ガイドブック(2025年3月版)」
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