生活習慣病予防に企業が取り組むには?肥満・BMI対策の進め方
健康診断の結果を集計してみると、体重や血圧、血糖、脂質で所見のある従業員が年々増えている――。生活習慣病の予防は多くの企業にとって身近な課題ですが、「食事や運動は個人の問題では」「何から手をつければいいのか分からない」と、施策づくりに悩む担当者も多いのではないでしょうか。
この記事では、生活習慣病予防の入口となる肥満・BMIの判定基準とメタボリックシンドロームの考え方、働く世代の現状を、日本肥満学会や厚生労働省の資料をもとに整理します。そのうえで、食・運動・睡眠・禁煙・健診後のフォローという5つの領域で企業ができる施策と、データを生かした進め方を紹介します。内容は2026年11月時点の情報です。

この記事でわかること
- 肥満・BMIの判定基準と、メタボリックシンドロームの考え方
- 働く世代の肥満や運動・睡眠・喫煙の現状
- 食・運動・睡眠・禁煙・健診後のフォローの施策と進め方
生活習慣病とは?働く世代の現状
生活習慣病は、食事、運動、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が発症や進行に深く関わる病気の総称で、糖尿病、高血圧症、脂質異常症などが代表的です。自覚症状がないまま進むことが多いため、健康診断で早めに気づき、生活習慣を見直すことが予防の基本になります。
働く世代の状況を、厚生労働省の「令和6年 国民健康・栄養調査」で見てみましょう。20〜60歳代の男性の肥満者(BMI25以上)の割合は34.0%、40〜60歳代の女性では20.2%でした。運動習慣のある人の割合は34.6%で、男女とも30〜40歳代で低くなっています。現在習慣的に喫煙している人の割合は男性24.5%、女性6.5%で、男性は40〜50歳代で3割を超えています。
また、2024年度の特定健診の受診者のうち、メタボリックシンドロームの該当者と予備群を合わせた割合は29.2%(男性43.0%、女性13.3%)でした。働き盛りの世代ほど、仕事の忙しさから生活習慣を整える余裕を失いやすく、職場からの後押しが意味を持つ領域だといえます。
肥満とBMIの基準(日本肥満学会)
肥満の判定には、BMI(Body Mass Index)が使われます。BMIは「体重(kg)÷身長(m)÷身長(m)」で計算します。たとえば身長170cm・体重72kgの人なら、72÷1.7÷1.7で約24.9です。日本肥満学会は、次のように区分しています。
| 区分 | BMI |
|---|---|
| 低体重(やせ) | 18.5未満 |
| 普通体重 | 18.5以上25未満 |
| 肥満 | 25以上 |
| 高度肥満 | 35以上 |
ここで押さえておきたいのが、「肥満」と「肥満症」の違いです。日本肥満学会は、肥満(BMI25以上)で、肥満による11種類の健康障害が1つ以上あるか、健康障害を起こしやすい内臓脂肪の蓄積がある場合を「肥満症」とし、医学的に減量が必要な病態として区別しています。BMIが高いこと自体をとがめるのではなく、健康障害のリスクに目を向けることが大切です。
一方で、BMIは低すぎても健康上の課題があります。前述の国民健康・栄養調査では、20〜30歳代女性のやせ(BMI18.5未満)の割合は16.6%でした。国の健康づくりの計画「健康日本21(第三次)」でも、肥満だけでなく若年女性のやせや高齢者の低栄養傾向の減少を含めて、適正体重を維持している人を増やすことが目標に掲げられています。体重に関する施策では「減量」だけを呼びかけるのではなく、「適正体重を保つ」という視点で発信すると、幅広い従業員に受け入れられやすくなります。
メタボリックシンドロームと内臓脂肪
BMIは身長と体重から計算するため、脂肪がどこについているかまでは分かりません。生活習慣病との関係で特に注目されるのが、おなかの内側にたまる内臓脂肪です。
メタボリックシンドロームは、腹囲で示される内臓脂肪の蓄積(男性85cm以上、女性90cm以上)に加えて、血圧・血糖・血中脂質のうち2つ以上が基準を外れている状態を指します。特定健診では、腹囲の基準に加えて1つが当てはまる人を「予備群」として判定しています。BMIが25未満でも内臓脂肪がたまっている場合があるため、体重だけでなく腹囲の変化にも目を向けることが重要です。
40〜74歳でこうしたリスクが重なる人は、健康保険組合などの保険者が行う特定保健指導の対象になります。企業としては、特定保健指導を受けやすくする工夫と、その手前の段階で職場全体の生活習慣を底上げする取り組みの両方を考えると、施策に厚みが出ます。
企業が取り組める生活習慣病予防の施策
生活習慣病の予防は、個人の努力だけに任せると続きにくいものです。職場の環境や仕組みを少し変えることで、従業員が「無理なく選べる」状態をつくるのが企業の役割です。領域ごとに、押さえたいポイント(公的な目安を含む)と職場でできる施策の例を整理します。
| 領域 | 押さえたいポイント | 職場でできる施策の例 |
|---|---|---|
| 食事 | 毎日のことなので、選びやすい環境づくりが鍵 | 社員食堂や仕出しの栄養表示、健康的なメニューの用意、食に関する情報提供 |
| 運動 | 歩行などの身体活動を1日60分以上(約8,000歩以上)、筋力トレーニングを週2〜3日(運動ガイド2023) | ウォーキングイベント、階段利用の推奨、始業前のストレッチ |
| 座りすぎ | 座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意(運動ガイド2023) | 立ち会議、こまめな小休憩や立ち上がりの声かけ |
| 睡眠 | 成人は6時間以上を目安に必要な睡眠時間を確保(睡眠ガイド2023) | 睡眠に関する情報提供、長時間労働の抑制、勤務間の休息の確保 |
| 禁煙 | 禁煙したい人が踏み出せる支援と、受動喫煙を防ぐ環境 | 禁煙治療の情報提供や費用補助、受動喫煙対策 |
| 健診後のフォロー | 所見のある人を受診や保健指導につなげる | 再検査の受診勧奨、特定保健指導を受けやすい環境づくり |
食事:選びやすい環境をつくる
食事は毎日のことだけに、環境の影響を大きく受けます。社員食堂や仕出し弁当でエネルギー量や栄養のバランスを表示する、野菜の多いメニューを選びやすい位置に置く、といった工夫は、個人に我慢を強いずに選択を変えるきっかけになります。食に関する正しい知識の提供も欠かせません。無料資料「知っておきたい!最新研究でわかった栄養の新常識6選(2026年版)」も、社内での情報発信の参考にしてください。
運動:日常の身体活動を少しずつ増やす
厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、成人に対して、歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を1日60分以上(1日約8,000歩以上に相当)、息が弾み汗をかく程度の運動を週60分以上、筋力トレーニングを週2〜3日行うことを推奨しています。あわせて、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することも示されています。
国民健康・栄養調査では、20〜64歳の1日の平均歩数は男性8,564歩、女性7,287歩でした。デスクワーク中心の職場では、通勤や昼休みのウォーキング、階段の利用など「ついでに動く」機会をつくると、取り組みのハードルが下がります。詳しくは「従業員の運動習慣をつくるには」や「座りすぎのリスクと職場でできる対策」で解説しています。
睡眠:働き方とセットで考える
「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人について、個人差はあるものの6時間以上を目安に必要な睡眠時間を確保すること、食生活や運動などの生活習慣や寝室の環境を見直して睡眠で休養がとれている感覚(睡眠休養感)を高めることを推奨しています。睡眠は長時間労働や不規則な勤務の影響を受けやすいため、情報提供だけでなく働き方の見直しとセットで考えることが大切です。取り組み方は「睡眠と生産性」も参考にしてください。
禁煙と健診後のフォロー
喫煙は生活習慣病の大きなリスク要因の一つです。禁煙したい人が一歩を踏み出せるよう、禁煙治療に関する情報提供や費用補助などの支援を用意すると、後押しになります。厚生労働省の「標準的な健診・保健指導プログラム」には、保健指導の場で使える禁煙支援の簡易マニュアルも収録されています。
また、健診で所見があった人への再検査・精密検査の受診勧奨や、特定保健指導を受けやすくする配慮は、生活習慣病の重症化を防ぐうえで欠かせない土台です。
データを生かした施策の進め方
施策を選ぶ前に、まず自社の課題を数字で把握しましょう。健康診断の結果からは肥満者やメタボリックシンドロームの該当者の割合、血圧や血糖の所見の状況が分かり、問診の回答からは運動習慣、喫煙、睡眠などの状況が見えてきます。年代別・事業所別に集計すると、「若手の運動不足」「特定の拠点で喫煙率が高い」といった具体的な課題が浮かび上がります。
次に、課題に合わせて目標と指標を決めます。たとえば「肥満者の割合」や「運動習慣のある人の割合」を中長期の指標に、「施策への参加率」や「歩数」を短期の指標に置くと、効果を確かめながら施策を見直せます。目標値の水準に迷うときは、健康日本21(第三次)が掲げる「運動習慣のある人の割合40%」「睡眠時間が十分に確保できている人の割合60%」といった国の目標(いずれも年齢調整値)を参考にするのも一案です。BMIの改善に向けて企業がどのような施策に取り組んでいるかの傾向は、無料資料「BMI改善に向けた企業の健康経営施策の取り組み傾向」で紹介しています。
施策は「全員参加」をいきなり目指すより、まずは参加しやすい小さな企画で手応えをつかみ、少しずつ広げていくと長続きします。
健康保険組合と健診データを共有し、保険者の保健事業と役割分担しながら進めることも有効です。体重や生活習慣は個人の情報なので、集計結果は個人が特定されない形で扱い、施策への参加を強制しないことも信頼を保つうえで大切です。
まとめ
生活習慣病の予防は、BMIや腹囲から分かる肥満・内臓脂肪の状況を入口に、食事・運動・睡眠・禁煙・健診後のフォローを組み合わせて進めるのが基本です。働く世代では肥満や運動不足、喫煙の課題が残っており、職場の環境や仕組みを整える企業の役割は小さくありません。自社の健診データから課題を見つけ、小さく始めて効果を測りながら広げていくことが、無理なく続く取り組みにつながります。
日々の運動や睡眠のセルフケアを、従業員が楽しく続けられる仕組みを用意することも一つの方法です。株式会社アリストルの法人向け健康経営支援サービス「Beatfit for Biz」では、セルフケアアプリ「Beatfit」で、ウォーキングや筋トレ、ストレッチ、睡眠などの音声ガイドに取り組めるほか、歩数や体重を記録できます。企業対抗のバーチャル運動会や社内イベント、利用状況を確認できる専用ダッシュボードもあり、職場ぐるみの生活習慣病予防の施策として検討してみてください。
よくあるご質問
BMIはいくつから肥満ですか?
日本肥満学会の基準では、BMI(体重kg÷身長mの2乗)が25以上を肥満としています。18.5以上25未満が普通体重、18.5未満が低体重、35以上が高度肥満です。なお、肥満に加えて肥満に関連する健康障害があるか、内臓脂肪の蓄積がある場合は、医学的に減量が必要な「肥満症」として区別されます。肥満とメタボリックシンドロームは何が違いますか?
肥満は体格(BMI)で判定する状態です。メタボリックシンドロームは、腹囲で示される内臓脂肪の蓄積(男性85cm以上、女性90cm以上)に加えて、血圧・血糖・血中脂質のうち2つ以上が基準を外れている状態を指します。BMIが25未満でも、内臓脂肪がたまっている場合がある点に注意が必要です。企業の生活習慣病予防は何から始めればよいですか?
まずは健康診断の結果や問診の回答を集計し、肥満、運動習慣、喫煙など、自社でどの課題が大きいかを把握することから始めます。そのうえで、健診後のフォローという土台を固めながら、食事・運動・睡眠など課題に合った施策を選び、参加しやすさと続けやすさを重視して運用するのが現実的です。
参考資料・出典
- 日本肥満学会「あなたの肥満、治療が必要な『肥満症』かも!?」
- 厚生労働省「令和6年 国民健康・栄養調査結果の概要」
- 厚生労働省「2024年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況」
- 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」
- 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」
- 厚生労働省「標準的な健診・保健指導プログラム(令和6年度版)」
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